注文住宅の耐震性はどれくらい必要か？

注文住宅では耐震性も考えなければなりません。地震が多い日本だからこそ特に重視したいところです。適当に考えていると、万が一のときに、家族も財産も守れません。注文住宅の耐震性はどの程度あるといいのか？耐震性のポイントについて解説します。

耐震とは

耐震とは構造体の強さで地震による揺れに負けず耐えて倒壊を防ぐことです。柱が太ければ耐震は強くなるという単純なものではありません。柱と柱の間に斜めに入れる筋交いという補強材や、接合部を金具で補強して耐震性を高めています。

他にも耐力壁は一般的に採用される耐震のための工夫です。建物に対し横に揺れる力を支えることができ、木造住宅で採用されています。壁の強さは壁倍率で示されて、高めることで横揺れに強い住宅になるのです。

耐震等級とは

耐震を考える上で押さえておきたいのが耐震等級です。耐震等級は地震に対する建物の強さを表します。住宅の品質確保確保の促進等に関する法律（品確法）に基づいている指標です。耐震等級は1～3まで、3つのランクに分かれています。

耐震等級では1が一番耐震性は低く、3が一番高いです。耐震性の高い注文住宅を検討する際には、耐震等級は押さえておかなければなりません。ただし、耐震等級1でも頑強です。例えば震度6強や7に相当する数百年に1度起きるような大地震でも耐えられるレベルとされています。耐震等級ごとにどの程度の頑強さがあるかご紹介します。

耐震等級1

建築基準法で定められた、建物の最低限の耐震性能を満たしているレベルです。震度6強や7に相当するような第自身でも耐えられる強度で構造計算します。建物を建てるなら最低限、耐震等級1はクリアしなければならないのです。

注意点は、震度6強や7でも耐えられるといっても、すぐに倒壊しないレベルですが大きなダメージは受けます。万が一、震度6強や7の被害を受けた場合、大規模修繕が必要になるでしょう。また、以降の2と3は耐震等級1が基準になり、何倍の耐震性を備えているかでも表現されます。

耐震等級2

耐震等級2から耐震性が高いといえます。実際、長期優良住宅として認定されるのが耐震等級2級からです。公共の建物も耐震等級2級で建てられています。たとえば、台風や地震などでは体育館や学校や病院などは避難場所としても活用されるため、耐震等級2以上が求められるのです。

耐震等級2は1と比較して1.25倍の耐震性能があります。耐震等級2では、震度6～7の地震でも耐えられる耐震性を誇り、被害を受けたとしても一部補修すれば生活できるレベルの頑強さがあるのです。

耐震等級3

耐震等級の中で最高ランクが3です。耐震等級1と比べて1.5倍の強度を誇ります。当然、震度6～7の地震でも耐えられるレベルで、2と同様に被害にあっても軽微な修繕をすれば変わらず生活できるとされているのです。

公共の建物でも耐震等級3のものがあります。警察署や消防署は耐震等級3です。警察署や消防車が災害復興の拠点ですし、地震で倒壊すれば救助活動もできなくなります。官庁や公共建築物の構造体は耐震等級3を満たしているところが多いのです。

耐震と免震・制震は何が違う？

耐震と混同しがちな言葉で、免震や制震があります。ただ、どんな違いがあるかはわかりにくいです。免震と制震について解説します。

免震

耐震は地震のパワーを受けても耐えられる構造体です。免震は地震のパワーが直接伝えにくくする構造により倒壊を防ぎます。具体的には建物の基礎にゴムなどの免震装置を設置。地震が起きた場合、建物は揺れますが免震装置により逆方向に建物を保持します。結果、揺れを抑えられるのです。

免震のメリットは、揺れが小さいため家具の転倒リスクも低く、建物内部のダメージを抑えられる点でしょう。地震のパワーは巨大で、表では見えなくても、内部に大きなダメージを受けている場合もあります。

免震なら建物内部の損傷リスクも抑えられるのです。ただし、縦揺れへの弱さやコストの高さはネックになっており、台風のような強風でも効果は低いとされています。免震装置は歴史も浅く、対応できる施工会社も少ない状況です。施工も含め、定期的なメンテナンスも求められるためランニングコストでも耐震よりコストがかかります。

制震

制震は建物内部で地震の揺れを吸収します。制振装置はダンパーやおもりなどで構成されたもので地震の揺れを小さくして倒壊を防ぐのです。制震はコストのやすさやメンテナンスが比較的容易なこと、揺れにも強く台風による揺れにも強い点がメリットとして挙げられます。

ただし、制震もデメリットがいくつかあるのです。制震は装置の数、設置場所で効果が違います。適切な位置と数を設置できれば地震に強くなりますが、できないと十分な効果が発揮できない可能性があるのです。地盤の影響を受けやすいのも見逃せません。

地盤が弱いと制振装置があっても十分な効果が発揮できない場合があります。制震ができる土地、建物構造は大丈夫なのかという点を、計画段階から十分な調査が求められるのです。

耐震等級に似ている耐震基準とは？

耐震等級に似ている言葉として耐震基準があります。違いは定められている法規の違いです。耐震等級を定めているのは、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）です。

耐震基準は建築基準法の新建築基準に則っています。また、耐震基準は人の命を守ることに重きを置いて定められているのです。耐震等級も命を守るという点は共通しているのですが、加えて建物自体を守るためにも定められています。

耐震性能を高めることが安心して住める家を建てることにつながる

日本は地震が多い国であり、歴史的にも大きな災害経験もしてきました。地震から人や建物を守るために長きに渡り研究が続けられています。耐震等級を定めることで、地震にも負けない家を作り続けてきたのです。

耐震、免震、制震など地震に負けない構造や工夫が建物に反映され続けています。耐震性能を高めることが安心して家を建てることにつながるのです。注文住宅を計画する際には、デザインやコストだけではなく耐震性能は十分かもよく検討してください。