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ZEH住宅

ZEH住宅という言葉を聞いたことも多いはず。なんとなく省エネ性に優れている住宅というイメージはあるものの、どんな住宅なのか具体的に説明できる方は少ないでしょう。ここではZEH住宅とは何か、メリット・デメリットなどを分かりやすく解説するので是非参考にしてください。

ZEH住宅とは

ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、設計一次エネルギー消費量と創るエネルギー量の収支をゼロまたはそれ以下にする住宅のことです。つまり「消費エネルギー≦創るエネルギー」の住宅と言えるでしょう。また正確に言えばZEH住宅という表記は誤りで、正しくはZEHと言う方が適切ですが、ここでは分かりやすいようあえてZEH住宅と記載します。

日本では2020年までに新築の注文一戸建て住宅の50%以上をZEH住宅とし、2030年までに建売・集合住宅などを含む新築住宅のZEH基準の水準となる省エネルギー性能の確保を目標に掲げています。

断熱性能

ZEH住宅として認定されるためには、断熱性能を高める必要があります。断熱材や窓の性能を高めることによって、暑さ・寒さなど外気に影響を受けにくい環境づくりが重要です。優れた断熱性の住宅であれば、冷暖房に使用するエネルギー効率を高められるでしょう。

省エネ

住宅の消費エネルギーや太陽光発電などで創出するエネルギーを確認するための「HEMS」という機器が必要です。また省エネ性を向上させるためにも省エネタイプのエアコン・高効率な給湯システム・消費電力を抑えられるLED照明などの設備導入も欠かせません。

創エネ

ZEH住宅では自らエネルギーを創出する必要があります。そのため太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーの機器を搭載しなければなりません。また消費するエネルギーよりも創出するエネルギーが上回るようにすることが大切です。

長期優良住宅との違いは

ZEH住宅と長期優良住宅を同じようなものと勘違いしている方もいるでしょう。しかしZEH住宅は優れた省エネ性能を有した住宅であるのに対し、長期優良住宅は省エネ性だけでなく耐震性など長期間快適に暮らせるための基準をクリアした住宅のことです。それぞれで認定の基準も異なり、それぞれの条件にクリアした住宅を「ZEH」や「長期優良住宅」と認定されます。

ZEHの種類

「ZEH」「ZEH+」の2つに大きく分類できます。

ZEHほか

ZEH+ほか

ZEHのメリット

光熱費が抑えられる

断熱性を向上させた住宅のため、エアコンなどを効率的に稼働できます。さらに太陽光発電システムを搭載することで日中のエネルギーを賄えるため、電気代を抑えられるでしょう。

補助金を受け取れる

ZEH住宅を普及させるために、国ではZEH住宅に対して補助金制度を整えています。さらに蓄電池を設置すれば補助金の上乗せもあるので、ZEH住宅にとっては大きなメリットになるでしょう。

ヒートショックのリスク軽減

急激な温度変化によって血圧が変動することで、身体に何らかの影響を及ぼす恐れがあります。たとえば真冬の浴槽に出入りするときや暖房が効いた部屋から出るときなどで発生しやすい症状です。高断熱住宅であれば外気の影響を受けにくく、真冬であっても住宅を暖かく保てるでしょう。

ZEHのデメリット

建設コストが高くなる

ZEH住宅にする最大のデメリットが、コストが高くなるという点です。もちろん補助金を受け取ることができますが、ある程度の初期費用は覚悟しなければなりません。ただ初期費用は割高になりますが、ランニングコストなど長期的な視点で考えればお得になるケースもあるので、総合的に判断して導入を検討しましょう。

発電量が安定しない

太陽光発電は日中の天気のいい日に多く発電し、天候が悪化すれば発電量は著しく低下するというデメリットがあります。そのため梅雨や冬は発電量が低下する恐れがあるので注意が必要です。また余った電気を電力会社が買い取る制度もあり、売電することで収入が得られるというメリットもあります。ただ売電価格は年々下がってきているので、思うような収益につながらない可能性もあるでしょう。

ZEHへの補助金制度と注意点

補助金

環境省が行っている「ZEH支援事業」、経済産業省が行っている「次世代ZEH+(注文住宅)実証事業」などの補助金制度が用意されています。ほかにも国土交通省が行っている「地域型住宅グリーン化事業」や「サステナブル建築物等先導事業」などもあり、それぞれで満たさなければならない条件があるので注意が必要です。

注意点

ZEH住宅の場合、補助金を申請したあとで間取り・設備の変更ができません。間取りや窓、設備などを変更してしまえば、断熱性能・エネルギー消費量にも影響をきたす恐れがあるからです。そのため申請する前に、しっかりと間取り・設備などを検討するようにしましょう。

また補助金の多くが申請期限を設けており、予算に到達次第終了になることも。そのためホームページなどで申請スケジュールを必ずチェックし、早い段階で申請を行うことも大切です。

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